最後の最後に再確認!賃貸物件の契約内容

賃貸物件であっても、リフォームが可能であり、オーナーの許可を受ける必要があります。

リフォームについて

新しい物件を望むことは、多くの人に共通していることでしょう。
一戸建てでも、マンションでも、買うなら新築が良いと思っている人が多いことも確かです。
しかし、金銭面から中古を購入する人も多いようです。
なおかつ、それをリフォームし、新築並の物件にする人も多いようです。
この方が、総費用が安価になるようです。
しかし、賃貸であれば、リフォームが難しいと思っている人も多々いるようです。
確かに、所有権がオーナーになるため、リフォームは難しいと感じます。
しかし、法律上、一定の条件を経ていれば、リフォームも可能です。
それは、オーナーの許可となります。
たとえば、水回りがあまりにも汚いので、修繕したいということであれば、オーナーに申し出て、許可が出れば、工事をすることができます。
あるいは、居室の間取りを変えたいということであれば、それもまた、同意を得れば、工事をすることができます。
もちろん、費用は、自分持ちとなりますが、それでも、工事がまったくできないという訳ではありません。
これは、法律上、大規模工事に相当し、大規模であれば、オーナーの意向を聞くようになっています。
このため、オーナーが同意をすれば、リフォームが可能となっています。
けれども、小規模工事であれば、わざわざオーナーの意向を聞く必要がありません。
賃借人の自己判断で可能となっています。
たとえば、インターネットの回線を新しく引くということであれば、賃借人の意向で、自由にできます。
ただし、壁に穴を開ける場合は、できるだけ、意向を尋ねてみることも大事かもしれません。
いずれにせよ、全くリフォームができない訳ではなく、賃貸物件であっても、オーナー次第で実施することが可能です。
なお、マンションであっても、同様な状況ですが、マンションの場合、区分所有法を踏まえる必要があります。
これは、分譲であっても同様です。
すなわち、マンションには、専有と共有があり、専有部分しかリフォームできません。
共有部分としては、廊下などが相当しますが、ベランダも含まれます。
避難路として利用されるため、実際、大きなものなどを置くことは、好ましくありません。
あるいは、配管も部屋の床などにあっても、リフォーム対象外となります。
仮に賃貸でも、あるいは、分譲でも、マンションでのリフォームをするのであれば、専有と共有を十分踏まえておく必要があります。
確認したのであれば、不動産屋に尋ねたり、あるいは、インターネットなどで検索することも、大事になるでしょう。